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勤務地はどこ?転勤はある? 本社は東京にあり、神奈川には横浜事業所、名古屋には中部事業所、大阪には関西事業所、その他事業所があります。 東京本社は品川にあり、品川シーサイド駅、または青物横丁駅からアクセスが可能です。 品川シーサイド駅からは、出口Cの品川シーサイドフォレスト方面を出たところにビルがあります。 昇給はある?賞与は? 昇給はあります。 賞与も6月と12月に年2回あります。 残業はどれくらいある?残業代はちゃんと出る? 残業はあります。 時間外勤務手当が支給されます。また、ノー残業デーもあります。 残業時間は2016年度実績で月平均24.5時間です。 福利厚生はどんな内容? 日立ソリューションズでは、基本的な社会保険は完備されています。 土日・祝休みの完全週休2日制、年末年始と年次有給休暇があります。 他にも下記のような福利厚生があります。 ■企業年金 ■独身寮・社宅制度 ■育児休暇 ■出産休暇 ■介護休暇 ■リフレッシュ休暇 ■カフェテリアプラン 会社の社風や風土は? 日立ソリューションズは、組織の中でスタッフ一人ひとりがイキイキと働くための制度・環境作りが重要だと考えています。 時代にマッチした制度や働く環境整備に力を注いでおり、社外からもその取り組みが高く評価されています。 日立ソリューションズでは、チャレンジできる風土、意見を聞いてくれる環境があります。 大企業というと、やりたいことをやらせてもらえないかもしれないと心配する人もいるかもしれませんが、同社はそんなことはありません。 大きい規模で、安定感を持ちつつも常にチャレンジし、やりたいことを追いかけられるというのが日立ソリューションズの特徴であり、魅力だと言えるでしょう。 会社の戦略やビジョンは? 日立ソリューションズは、グローバル事業の拡大に取り組んでいます。 北米をはじめ欧州、インド、中国などに拠点を設け、ソリューションビジネスの展開や製品の販売に注力しています。 グローバル市場で勝ち抜いていくためにも、グローバル人財の育成も必要不可欠です。 国際的な市場で活躍するためには、技術力、多彩な文化が背景にある人々とのコミュニケーション能力、プロジェクトマネジメント能力も欠かせません。 スタッフには、語学力のみならず、豊かな発想力、ビジネスセンス、多様性を重んじながら本質を追い求める知性を身につけてもらいます。リーダーシップを発揮して、グローバルなビジネスシーンでも活躍することを期待しています。 「未来の扉をひらく。ゆるぎないチカラとともに。」という経営ビジョンを掲げ、実現するために社員がとるべき行動指針があります。 ■一人ひとりが顧客目線で考え、自律的に行動を起こす。 ■多様性を重んじ、目標に向かって一体となり取り組む。 ■広い視野と深い洞察で、未来のあるべき姿を描く。 ■漲る情熱と誠実な姿勢を持ち、最後までやり遂げる。 ■専門性を活かし、期待以上の価値を創出する。 ■柔軟な発想を持ち、未知の領域にチャレンジし続ける。 会社の職場環境は? 日立ソリューションズでは、育休の取得率が女性は100.0%となっています。(2016年度実績) 女性にとって働きやすい環境が整備されていると言えるでしょう。 また、男性も取得対象者数164名に対し、8名が取得しています。 男性の取得率は4.8%と低いものの、育休が取得できる環境があります。 また、入社年数や職種、部門を問わずスタッフ同士のコミュニケーションは活発です。 様々なイベントの実施やサークル活動など、仕事以外のオフタイムでの交流も盛んです。 求める人物像・選考基準は? 求める能力は具体的に5つあります。 ■自律性 課題を自分で見つけ出し、いつでも当事者として行動を起こす力 ■論理性 物事を順序立てて考えること。そして複雑な事象を簡潔に読み解き、表現する力 ■情熱 難しいミッションでも必ず成功させるという強い志 ■発想力 既成概念に囚われず、未知の領域を開拓する力 ■IT適正 ITへの興味関心がある。常に新しい知識を身につける姿勢 メーカー系ソフトウェア会社の記事をもっと見る! 株式会社日立システムズの評判 株式会社富士通マーケティングの評判 三菱電機インフォメーションネットワーク株式会社の評判 NECソリューションイノベータ株式会社の評判 NECネクサソリューションズ株式会社の評判
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CRCソリューションズ 本店:東京都江東区南砂二丁目7番5号 【商号履歴】 株式会社CRCソリューションズ(2001年8月1日~2006年10月1日伊藤忠テクノサイエンス株式会社に合併) 株式会社CRC総合研究所(1991年7月~2001年8月1日) センチュリリサーチセンタ株式会社(1971年10月~1991年7月) 伊藤忠電子計算サービス株式会社(1961年4月~1971年10月) 東京電子計算サービス株式会社(1958年11月~1961年4月) 【株式上場履歴】 <東証1部>2002年9月2日~2006年9月26日(伊藤忠テクノサイエンス株式会社に合併) <東証2部>2000年12月26日~2002年9月1日(1部指定) <店頭>1991年10月 日~2000年12月25日(東証2部に上場) 【合併履歴】 1995年10月 日 伊藤忠情報システム株式会社 【沿革】 昭和33年11月 コンピュータの販売および受託計算を目的として、東京都中央区に東京電子計算サービス㈱を資本金10百万円で設立 昭和34年1月 米国よりコンピュータ(Bendix-G15)を導入、受託計算開始 昭和36年4月 伊藤忠電子計算サービス㈱に商号変更 昭和40年2月 大阪出張所(現関西支社)開設 昭和46年10月 ㈱第一勧業銀行など三金会の資本参加により、センチュリ リサーチ センタ㈱に商号変更 昭和51年10月 昭和51年度情報化促進企業として通商産業大臣表彰を受ける 昭和55年1月 米国クレイ社よりスーパーコンピュータ(CRAY-1)を導入(日本で第1号) 昭和58年9月 本社事務所が通商産業省から電子計算機システム安全対策実施事業所の認定を受ける 昭和58年12月 CRCネットワークを郵政省の情報通信ネットワーク安全・信頼性対策実施登録(登録第1号) 昭和59年10月 運用サービス部門を分離独立させ、全額出資の子会社、シーアールシーシステム㈱(現㈱CRCシステムズ)を設立 昭和60年3月 公衆電気通信法に基づく省令により、中小企業VAN業者として郵政省に届出 昭和61年5月 ハード保守部門を分離独立させ、全額出資の子会社シーアールシーテクニカル㈱(現㈱CRCテクノパートナーズ)を設立 昭和62年4月 教育・出版部門を分離独立させ、全額出資の子会社シーアールシーイーディ㈱を設立 昭和62年11月 横浜市都筑区にコンピュータセンター運用のセンチュリ コンピュータ センター㈱(伊藤忠情報システム㈱)を伊藤忠商事㈱と共に設立 昭和63年12月 システムインテグレーターとして通商産業省に登録、認定を受ける 平成2年1月 平成情報サービス㈱を兵庫県明石市に設立(現本社京都市) 平成2年9月 中国北京市にソフト開発のための合弁会社「世紀智能軟件有限公司(CISCOL)」を設立 平成3年7月 ㈱CRC総合研究所に商号変更 平成3年10月 株式を㈳日本証券業協会に店頭登録 平成5年3月 全額出資の子会社㈱シーアールシービジネスサービス(㈱CRCビジネスサービス)を設立 平成7年3月 特定システムオペレーション企業として通商産業省の認定を受ける 平成7年5月 首都圏事務所(本社事務所、幕張開発センタ、多摩研究センタ)を統合。本社を江東区南砂に移転 平成7年10月 伊藤忠情報システム㈱と合併。神戸コンピュータセンター開設 平成8年3月 台湾台北市に精藤股份有限公司を設立 平成9年3月 子会社シーアールシーイーディ㈱を解散し、出版部門を㈱CRCビジネスサービスに統合 平成10年11月 個人情報保護に関わるプライバシーマーク制度(JIS Q 15001準拠)に基づく付与認定取得 平成11年9月 横浜と神戸の両コンピュータセンターが「環境マネジメントシステム ISO 14001」認証取得 平成12年4月 ファーストコンタクト㈱ を設立しヘルプデスクを事業化 平成12年7月 ㈱ITファシリティ・マネジメントを設立し、コンピュータセンタービル等の管理を事業化 平成12年7月 ISO9001,9002を取得し全社取得に向けた活動を開始(平成13年2月 ISO9001 2000に移行) 平成12年10月 都心型iDCとして大手町インターネットデータセンターを東京大手町に開設 平成12年12月 東京証券取引所市場第二部に上場 平成13年3月 事業拡大の推進のため、㈱アイ・エイチ・アイ システムズ(現㈱IHIエスキューブ)の一部株式を取得 平成13年5月 米国サンマイクロ・システムズ社より「Sun Tone TM」認定プログラムの日本での第1号認定 平成13年8月 ㈱CRCソリューションズに商号変更 平成13年8月 アサヒビール㈱の子会社アサヒビジネスソリューションズ㈱の株式を取得し、戦略的提携 平成14年3月 横浜コンピュータセンターがISMS(情報セキュリティマネジメントシステム)適合性評価制度の認証取得 平成14年9月 東京証券取引所市場第一部に指定 平成15年3月 子会社の㈱CRCビジネスサービスを解散し、業務を㈱ITファシリティ・マネジメントに統合 平成15年7月 CRO部門を分割し、㈱ACRONETを設立 平成16年1月 アサヒビジネスソリューションズ㈱を連結子会社化し、パートナーシップを強化 平成17年3月 インフォ・アベニュー㈱を連結子会社化し、コンサルティングサービスの拡充を図る 平成17年3月 ㈱ACRONETの株式の一部を伊藤忠商事㈱に売却 平成17年4月 渋谷データセンターを開設
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フルキャストテクノロジー 本店:東京都渋谷区桜丘町2番6号 【商号履歴】 株式会社フルキャストテクノロジー(2002年10月~) 株式会社フルキャストウィズ(1998年5月~2002年10月) 株式会社神奈川進学研究会(1989年7月13日~2002年10月) 【株式上場履歴】 <大証JASDAQ>2010年4月1日~ <ジャスダック>2005年10月21日~2010年4月1日(取引所閉鎖) 【筆頭株主】 株式会社フルキャストホールディングス(親会社) 【連結子会社】 なし 【合併履歴】 2002年10月 日 株式会社フルキャストシステムコンサルティング 【沿革】 当社は、平成元年7月に川崎市中原区において家庭教師の派遣サービスを目的とする会社として、現在の株式会社フルキャストテクノロジーの前身である「株式会社神奈川進学研究会」を創業しました。その後、平成10年5月に本社を東京都渋谷区に移転し、エンジニアアウトソーシングサービスを事業目的とする会社に改め、商号を「株式会社フルキャストウィズ」に変更いたしました。さらに、総合的なテクニカルソリューションを実現すべく平成14年10月にコンピューターソフトウェアの受託開発を事業目的としていた兄弟会社である株式会社フルキャストシステムコンサルティングを吸収合併し、商号を「株式会社フルキャストテクノロジー」に変更いたしました。 平成元年7月 川崎市中原区に家庭教師の派遣サービスを事業目的とした、株式会社神奈川進学研究会(資本金3,000千円)を設立。 平成10年5月 株式会社フルキャストウィズに商号を変更し、本社を東京都渋谷区桜丘町に移転。 平成10年10月 一般労働者派遣業 許可取得。エンジニアアウトソーシング事業を開始。東京支店(東京都渋谷区)・大宮支店(さいたま市)・横浜支店(横浜市)・名古屋支店(名古屋市)・大阪支店(大阪市)・広島支店(広島市)・福岡支店(福岡市)を開設。 平成11年3月 山梨県甲府市に甲府営業所を開設。 平成11年4月 有料職業紹介事業 許可取得。人事コンサルティング事業部を開設。 平成11年5月 大阪支店にて特定労働者派遣業 届出。 平成11年8月 エンジニア事業部、テクニカル事業部の2事業部体制に改組し、特化型の営業体系にする。 平成11年9月 福岡支店にて特定労働者派遣業 届出。 平成11年10月 本社を東京都渋谷区鶯谷町に移転。静岡県浜松市に浜松営業所を開設。 平成11年11月 名古屋支店、広島支店にて特定労働者派遣業 届出。 平成12年1月 滋賀県草津市に滋賀営業所を開設。 平成12年2月 熊本県熊本市に熊本営業所を開設。 平成12年4月 人事コンサルティング事業部をフルキャスト人事コンサルティング株式会社に分社化。ISO9002の認証を取得。 平成12年10月 栃木県宇都宮市に宇都宮営業所を開設。 平成13年2月 セミコンソリューション事業部を開設。半導体製造装置の販売を開始する。 平成13年6月 仙台市に仙台営業所を開設。 平成13年10月 エンジニア事業部とテクニカル事業部をエンジニアアウトソーシング事業部として統合。東京支店を関東支店と改称し東京都新宿区に開設する。 平成14年2月 ISO9001(2000年版)規格へ移行。 平成14年6月 技術統括部をテクニカルサービス事業本部に改組し、受託業務を開始する。 平成14年10月 株式会社フルキャストシステムコンサルティングを吸収合併し、商号を株式会社フルキャストテクノロジーに変更。ビジネスソリューション事業本部を設置しソフトウェアの受託およびエンジニアアウトソーシング事業を開始する。宇都宮営業所を関東支店に統合する。浜松営業所を名古屋支店に統合する。 平成15年9月 本社、関東支店を東京都渋谷区道玄坂 渋谷マークシティに移転。関東支店を東京支店に改称する。 平成15年10月 テクニカルサービス事業本部をエンジニアアウトソーシング事業本部に統合する。 平成16年4月 京都市左京区に京都支店を新設。 平成16年7月 一般労働者派遣事業の許可を全拠点において取得。 平成16年10月 さいたま市大宮区にさいたま支店を新設。 平成16年11月 ビジネスソリューション事業本部、セミコンソリューション事業部をエンジニアアウトソーシング事業本部に統合し、エンジニアアウトソーシング事業本部を営業本部に改称する。 平成17年10月 株式会社ジャスダック証券取引所に上場 平成19年7月 ISO27001の認証を取得。 平成19年7月 株式会社AICONより技術者派遣部門の譲受けを行う。 平成19年9月 厚木市に厚木支店を開設 平成19年10月 八王子市に八王子支店を開設。 平成20年2月 株式会社エグゼコミュニケーションズよりネットワーク技術者派遣部門の譲受けを行う。
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アソシエント・テクノロジー 本店:大分市東春日町17番20号 【商号履歴】 アソシエント・テクノロジー株式会社(2001年12月~2006年10月1日主要事業を株式会社アセンディアに営業譲渡) デジタルコンプレックス株式会社(1996年3月~2001年12月) ひまわり株式会社(1994年9月~1996年3月) 【株式上場履歴】 <東証マザーズ>2003年6月30日~2005年1月2日(有価証券報告書提出遅延) 【沿革】 平成6年9月 コンピュータのソフトウェア設計、プログラム開発を事業として、大分県大分市府内町にひまわり株式会社を設立(資本金10,000千円)。ソフトウェア開発業務を開始 平成8年3月 商号をデジタルコンプレックス株式会社に変更 平成9年7月 大分県大分市にITトレーニングセンターを開設。IT教育サービス業務を開始 平成11年1月 株式会社ゼンリンのGISシステム開発業務を受託。SI(システム構築)ビジネスサービス業務を開始 平成12年10月 ネットワークセキュリティサービス業務を開始。CRMシステム開発業務を開始 平成13年2月 本社を大分県大分市荷揚町に移転 平成13年6月 東京都渋谷区に東京本社開設 平成13年12月 商号をアソシエント・テクノロジー株式会社に変更。当社電子会議システムの販売を開始 平成14年2月 福岡市博多区に福岡オフィス、ITトレーニングセンターを開設 平成14年11月 岐阜県大垣市に岐阜オフィス、ITトレーニングセンターを開設 平成15年3月 本社を大分県大分市東春日町に移転 平成15年4月 岐阜県と協同で「ソフトピア・ジャパン オープンネットワークイノベーションセンター」を開設。大分県の誘致で「豊の国ネットワークラーニングセンター」を開設 平成15年6月 東京証券取引所マザーズに株式を上場 平成15年8月 福岡オフィス、博多区上呉服町へ移転。福岡ソリューションセンター開設 平成16年2月 岐阜県と協同で「雇用直結型IT人材養成事業」スタート 平成16年3月 株式会社エーエスディー(熊本市:ASD株式会社に社名変更)に対して資本参加し、株式の51%を取得 平成16年4月 東京本社オフィス、港区虎ノ門に移転 平成16年7月 ネットサーチ有限会社(宮城県仙台市)に対して資本参加し、株式の90%を取得してアソシエント・イースト株式会社と改組 平成16年8月 子会社アソシエント・イースト株式会社(宮城県仙台市)が、東洋システムエイジ株式会社より営業の全部を譲り受け、営業開始。愛媛県松山市に愛媛ソリューションセンターを開設 平成16年10月 平成16年7月期決算に、重大な疑義が発生し、代表取締役を異動 平成16年11月 ASD株式会社の株式を全部売却し、資本関係を解消 平成17年1月 東京証券取引所の定める上場廃止基準第2条第1項第10号に抵触することとなり、平成17年1月2日付で上場廃止。子会社アソシエント・イースト株式会社が第三者割当増資を実施し、安川情報システム株式会社が引き受け、当社の株式比率が30%となり、アソシエント・イースト株式会社は当社の子会社ではなくなる 平成17年3月 ウッドランド株式会社が資本参加 平成17年12月1日 ウッドランド株式会社に株式交換 平成18年10月1日 会社分割を行い、SI事業、IT教育サービス事業を株式会社アセンディアに引き継ぐ
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ODKソリューションズ 本店:大阪市中央区北浜二丁目4番6号 【商号履歴】 株式会社ODKソリューションズ(2006年9月~) 大阪電子計算株式会社(1963年4月1日~2006年9月) 【株式上場履歴】 <大証JASDAQ>2010年10月12日~ <大証ヘラクレス>2007年3月8日~2010年10月11日(JASDAQに指定替え) 【沿革】 当社は、昭和38年に大阪証券金融株式会社及び大阪証券代行株式会社(現 株式会社だいこう証券ビジネス)の出資を主体に設立され、この2社向け業務並びに一般事業法人向けの情報処理サービスを提供してまいりました。 昭和38年4月 大阪電子計算株式会社(現 株式会社ODKソリューションズ)設立 昭和38年7月 大阪市東区(現中央区)に本社移転(現在地) 昭和39年9月 大学入試業務を受託、サービス開始 昭和40年4月 証券業務を受託、サービス開始 平成2年5月 大阪市中央区に大阪センター開設 平成3年2月 「経済産業省(旧通商産業省) システムインテグレータ登録」登録 平成4年4月 東京都中央区に東京営業所(現 東京支店)開設 平成8年8月 東京都中央区に東京センター(現 東京支店)開設 平成10年7月 株式会社オーディーケイ情報システム設立 平成13年10月 「プライバシーマーク認定」取得 平成15年2月 「ISMS認証」取得 平成16年5月 「BS7799-2:2002認証」取得 平成16年5月 株式会社オーディーケイ情報システム株式譲渡 平成16年7月 東京都中央区に東京支店、東京センターを拡張、統合 平成18年9月 商号を大阪電子計算株式会社より、株式会社ODKソリューションズに変更 平成19年3月 大阪証券取引所ヘラクレスに株式を上場
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合計: - 今日: - 昨日: - 氏名 所属 職種 社会人経験年数 吉田聡史 ソニーグローバルソリューションズ ITスペシャリスト 13年目 経歴 大学では知能情報システム工学を専攻。97年に入社、3年間主に社内ネットワークの構築・運用。その後BtoCネットワークを担当。06年から国内外のデータセンターに関わるネットワークの構築・運用や技術展開を経験。現在はマネージドネットワークを担当するグループのリーダーとして活躍。 業務内容 ソニーグループ内の様々な情報システムと国内データセンターを接続する、マネージドネットワークサービスに関わる規格や運用状況の分析、改善のための施策立案、アプリケーションシステム部門の各リーダーとの折衝など。 やりがい 仕事のフィールドが大きく、事業分野もさまざまで、製造から物流、販売までビジネスの奥行きも深い。それを支えるIS/ITの世界も広大で、前向きなマインドさえあればチャレンジできるテーマが限りなくある事。 仕事への姿勢/考え方 リーダーとして仲間を見守る立場として、メンバーが安心して仕事ができる環境づくりを心がけ、チーム全体で仕事を進められるようにしている。個性さまざまなメンバーをまとめて効率よく仕事を動かしていくために、極め細やかなコミュニケーションを心がけている。 転機 入社5年目にECサイトの再構築プロジェクトを担当。従来のスキルだけでなく、幅広く深い知識が必要とされ、それまで持っていた自信は崩れ去り、毎日必死で勉強しながらサイト構築を続けた。プロジェクト内の他チームとの調整や折衝も担当し、連日夜遅くまで奮闘した。それだけに、新サイトが可動し始めたときの安堵感と達成感はとてつもなく大きく、技術力、コミュニケーション能力の両面で自分が大きく成長できたプロジェクトだった。 私生活 10歳から続けているサッカー。同僚との音楽活動(エレキギター)。結婚して子供が生まれてからは家族サービス。家族と一緒に過ごす時間は、大切なエネルギーチャージの時間となっている。 今後の目標 ネットワークだけでなく、サーバやストレージなど他の領域でも経験を積み、ITインフラのスペシャリストを目指したい。 参考URL:http //www.sonygs.co.jp/recruit/main/people/p_yoshida.html 感想 ① 入社から一貫してネットワーク分野でキャリアを積み、10年を過ぎた今日においてもチームリーダーとして向上心を絶やさずに保ち続けている。大企業のグループ全体を支える根幹とも言えるITサービスのチームリーダーには、大きな責任と的確な判断力が求められるが、自身がそのプレッシャーに耐えるだけでなく、知識や技術を磨き、メンバーに対する気遣いを欠かさない姿はまさにリーダーの理想像だと感じた。また、入社動機の「この会社なら常にチャレンジし続けることができるのではないか」という直感が、10年を経過した現在も変わらずにあり続けている事も印象的だ。 感想② 13年のキャリアを経て、ネットワークという会社の根底を任される人物である。仕事への探求姿勢や、他人への気配り、仲間をまとめるコミュニケーション力があり、社会が求めているのはこういう人なのだろうと感じた。また、自分が専門とする領域以外も学ぼうとする姿勢は私たちにも必要なものだと感じた。 感想③ 最初に全体を見て、濱田さんに比べて文章が簡潔であるように感じた。言葉が足りないわけではなく、十年ほどの社会経験の多さにより文章を必要なだけ完結にまとめているのだという印象を受けた。 仕事に対する姿勢でも、前を見据えて先に進むところは濱田さんと共通しているが、人に支えられるというより仲間を見守る=人を支える立場であるようにと考えている点に経験を感じた。 感想④ 何かのリーダーとなった場合には、吉田さんのようにメンバーのことを思いやり、コミュニケーションをとりながらチーム全体で仕事を進めていくことが大切なのだと思った。私がリーダーとなった場合にもそのようにしていきたい。また、専門であるネットワーク以外の他の領域でも経験を積みたいとことで、これからのことを考えてより高みを目指していく姿勢はすばらしいと思った。今の状態で満足するのではなく上へ上へと目指していく姿勢は見合わらないといけないなと思った。 感想⑤ 入社してから必死に勉強し、夜遅くまで仕事をし、自分のことだけではなく他チームとも連携を取りその忙しさの中で得たものはとても大きなものであるとわかった。自分もそのように努力を惜しまないことを見習いたいと思った。 感想⑥ 仕事のフィールドが広いことを、自分のチャレンジの場が広いという意味でとらえているのがすごいと思った。リーダーとしての姿勢や考え方に尊敬を抱いた。チーム全体で仕事を進めるためには、リーダーとして仕事を割り振れることだけではなく、メンバーとのコミュニケーションが重要なのだと再認識した。家族を大切にしているところに好感が持てた。自分もそんな大人になりたいと思った。 感想⑦ 入社後、挫折したにも関わらず、必死で勉強して持っていなかった知識を補おうと、諦めないで勉強を続けていた。さらに、自分のことだけではなく周りにも気を使えるのがすごいなと思った。そして、ネットワークだけでなくさらにできる分野を広げていこうという心意気も尊敬します。そのため、私も吉田聡史さんのように諦めないで、自分の可能性を信じて、頑張っていきたいと思いました。 【登録タグ 11~15年 ITS ITSM ITサービスマネジメント SONY コミュニケーション ソニーグローバルソリューションズ チーム リーダーシップ】 選択肢 投票 この人材像に憧れる (4) この人材像に共感する (0) この記事が役に立った (0) チームをうまくまとめることが重要であるのだと感じた -- 名無しさん (2011-01-21 15 31 06) 広い分野に精通し、自分の趣味に余念がない気力に憧れる -- 名無しさん (2011-01-21 15 46 58) 夜遅くまでw -- 名無しさん (2018-11-26 09 49 16) 名前 コメント
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大手情報システム会社。海外に積極的にしており、中国や東南アジア諸国など新興国を中心に拠点を設けている。 種類 株式会社 市場情報 新証1部 本社所在地 〒004-0004 新都府沖野区末広口1丁目6-1 大都会地所沖野ビルディング 業種 情報通信業 事業内容 情報システムの開発 代表者 織田 和樹 資本金 1,022億6,098万円 売上高 4,727億9,880万円 従業員数 10,011人 主要株主 みらい長期信用銀行 5% 経済開発銀行 3% 主要子会社・関連会社 ゆうひテックソリューション 100% ゆうひテクノロジーコミュニケーション 100% ゆうひテクノロジーサービス 100%
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デジタル・インフォメーション・テクノロジー 本店:東京都中央区八丁堀四丁目5番4号 【商号履歴】 デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社(2006年1月~) 東洋アイティーホールディングス株式会社(2002年1月4日~2006年1月) 【株式上場履歴】 <東証1部>2017年3月17日~ <東証2部>2016年5月30日~2017年3月16日(1部指定) <東証JASDAQ>2015年6月18日~2016年5月29日(2部指定) 【沿革】 当社の主たる事業活動は、昭和57年7月に横浜市金沢区において東洋コンピュータシステム株式会社を設立したことに始まります。平成14年1月に純粋持株会社の東洋アイティーホールディングス株式会社を設立し、同時に東洋コンピュータシステム株式会社、東洋テクノ株式会社及び日本オートマトン株式会社を株式移転により、同年12月に東洋ユースウエアサービス株式会社を株式交換により完全子会社と致しました。その後平成18年1月、子会社の吸収合併、商号変更行い、同年5月に東洋インフォネット株式会社の完全子会社化、平成23年1月にDIT America, LLC.の設立を経て、現在に至っております。 平成14年1月 川崎市川崎区において、株式移転により東洋コンピュータシステム株式会社、日本オートマトン株式会社、及び東洋テクノ株式会社を完全子会社とする純粋持株会社として、東洋アイティーホールディングス株式会社(当社)を設立。 平成14年12月 株式交換により、東洋ユースウエアサービス株式会社を完全子会社とする。 平成17年4月 東洋テクノ株式会社がフィッシングメール対策ソリューションとして「APMG(アンチ・フィッシング・メール・ゲートウェイ)」の販売を開始。 平成18年1月 完全子会社である東洋コンピュータシステム株式会社(現ビジネスソリューションカンパニー)、日本オートマトン株式会社(現エンベデッドソリューションカンパニー)、東洋テクノ株式会社(現eビジネスサービスカンパニー)、及び東洋ユースウエアサービス株式会社(現サポートビジネスカンパニー)を吸収合併し、商号をデジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社に変更。 平成18年5月 東洋インフォネット株式会社を株式交換により完全子会社とする(現連結子会社)。 平成18年10月 本店所在地を東京都中央区八丁堀四丁目5番4号に移転。 平成19年4月 財団法人日本情報処理開発協会(JIPDEC)より、プライバシーマーク使用許諾認可。 平成20年10月 ビジネスインテリジェンスソリューション事業(現xoBlos事業部)を開始。 平成21年7月 ビジネスソリューションカンパニーから関西支社が西日本カンパニーとしてカンパニー化。 平成21年9月 サイバートラスト株式会社と電子メール暗号化分野で協業を発表。 平成21年10月 データ作業の悩み解決ソフト「xoBlos(ゾブロス)」の販売を開始。 平成22年7月 エンベデッドソリューションカンパニーからエンジニアリング事業部がクオリティエンジニアリングカンパニーとしてカンパニー化。 平成23年1月 DIT America,LLC.を米国カンザス州に設立(現連結子会社)。 平成24年12月 DIT America,LLC.のニュージャージー・オフィスを開設。 平成25年4月 愛媛カンパニーを愛媛県松山市に開設。 平成25年12月 東日本センターを仙台市青葉区に開設。 平成26年7月 Web改ざん検知・瞬間復旧ソリューション「WebARGUS(ウェブアルゴス)」の販売を開始。
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サンライズ・テクノロジー 本店:東京都千代田区岩本町一丁目6番3号 【商号履歴】 株式会社サンライズ・テクノロジー(2004年11月~) 株式会社プライムシステム(2000年4月~2004年11月) 株式会社プライムシステム開発(1991年5月27日~2000年4月) 【株式上場履歴】 <大証ヘラクレス>2001年2月27日~2007年6月25日(上場契約違反) 【合併履歴】 2000年4月 日 日設テクニカ株式会社 1999年10月 日 株式会社元システムサービス 1997年7月 日 ユニテックリファインド株式会社 【沿革】 平成3年5月 東京都大田区に資本金11百万円をもって株式会社プライムシステム開発を設立。システムソリューション事業を開始。 平成3年8月 本社を東京都千代田区に移転。 平成5年12月 本社を東京都江東区に移転。 平成6年4月 マルチメディア関連事業を開始。 平成9年7月 ユニテックリファインド株式会社と合併(合併比率1:1、資本金263,500千円)。情報関連機器事業を継承。 平成9年11月 株式会社元システムサービスに資本参加(出資比率80%)。ERP関連事業を開始。 平成11年4月 日設テクニカ株式会社に資本参加(出資比率39%)。 平成11年10月 株式会社元システムサービスと合併(合併比率1:1、資本金329,500千円)。 平成11年12月 株式会社ベンチマーク・ラボに資本参加(出資比率42%)。株式会社プライムニューズ(現・株式会社アットマーク)に資本参加(出資比率80%)。 平成12年4月 日設テクニカ株式会社と合併(合併比率1:1、資本金1,522,000千円)。株式会社プライムシステムに社名変更。 平成12年8月 株式会社アクト・エーシーを設立(出資比率100%)。アメリカONYX SOFTWARE CORPORATIONと合弁でオニックス・ソフトウェア株式会社(現・持分法適用関連会社)を設立(出資比率28%)。 平成13年2月 大阪証券取引所ナスダック・ジャパン市場(現・ヘラクレス市場)へ株式を上場。 平成13年4月 ワイズ・フィナンシャル・ネットワーク株式会社へ資本参加(出資比率30%)。 平成13年5月 ブロード・フィナンシャル・テクノロジー株式会社へ資本参加。 平成13年9月 株式会社アクト・イーディーへ資本参加(出資比率30%)。東京データシステム株式会社へ資本参加(出資比率31%)。 平成14年2月 金融ソリューション分野への進出を図るため株式会社東証コンピュータシステムに資本参加(出資比率64%)。 平成14年3月 株式会社アットマークにマルチメディア事業ならびにその他事業のうち商品企画販売事業を営業譲渡。 平成14年9月 緊密な者又は同意している者の所有割合の増加(所有割合38.2%)により、ブロード・フィナンシャル・テクノロジー株式会社を持分法適用関連会社とする。 平成15年3月 緊密な者又は同意している者の所有割合の減少により、ブロード・フィナンシャル・テクノロジー株式会社を持分法適用関連会社より除外。 平成15年11月 所有全株式の売却により、株式会社アクト・エーシーを持分法適用関連会社より除外。 平成15年12月 所有全株式の売却により、ワイズ・フィナンシャル・ネットワーク株式会社を持分法適用関連会社より除外。 平成16年4月 所有全株式の売却により、株式会社アクト・イーディーを持分法適用関連会社より除外。 平成16年8月 株式会社フロンテックに情報関連機器事業を営業譲渡。 平成16年9月 所有全株式の売却により、株式会社東証コンピュータシステムを連結子会社より除外。 平成16年9月 所有全株式の売却により、株式会社ベンチマーク・ラボを連結子会社より除外。 平成16年9月 所有全株式の売却により、株式会社アットマークを連結子会社より除外。 平成16年9月 所有全株式の売却により、東京データシステム株式会社を持分法適用関連会社より除外。 平成16年9月 滋賀丸石自転車工業株式会社へ資本参加(出資比率86.8%) 平成16年11月 当社商号を株式会社プライムシステムから株式会社サンライズ・テクノロジーへ変更。 平成17年3月 所有全株式の売却により、PRIME GLOBAL SOLUTIONS,INC.を連結子会社より除外。 平成17年6月 本社を東京都千代田区に移転。 平成17年9月 ユアサ建材工業株式会社へ資本参加(出資比率99%)。 平成17年12月 一般労働者派遣事業許可を取得。 平成18年3月 有料職業紹介事業許可を取得。 平成18年3月 ISMS認証基準Ver.2.0、BS7799-2 2002取得。 平成18年8月 インターナショナル・システム・サービス株式会社から「ISS-PACK」事業を買収。
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社名 株式会社サイバーエージェント CyberAgent, Inc. 本社 〒150-0043 東京都渋谷区道玄坂一丁目12番1号 渋谷マークシティ ウエスト21階 tel : 03-5459-0202(代表) fax : 03-5459-0222 西日本事業部 大阪支社 〒530-0001 大阪府大阪市北区梅田三丁目3番20号 明治安田生命大阪梅田ビル14階 tel : 06-6456-4500(代表) fax : 06-6456-4511西日本事業部名古屋営業所 〒460-0003 愛知県名古屋市中区錦二丁目4番3号 錦パークビル15階 tel : 052-205-5618(代表) fax : 052-205-5619 西日本事業部 福岡営業所 〒810-0001 福岡県福岡市中央区天神一丁目13番2号 福岡興銀ビル9階 tel : 092-716-9333(代表) fax : 092-716-9337 ※受付時間 10:00-18 00(土日、祝祭日を除く) 設立 1998年3月18日 資本金 6,743,447,584円(2007年3月末現在) 役員 * 代表取締役社長 * 藤田 晋 * 専務取締役 * 日高 裕介 * 専務取締役 * 外川 穣 * 専務取締役 * 西條 晋一 * 常務取締役 * 中山 豪 * 取締役 * 宇佐美 進典 * 取締役 * 高村 彰典 * 取締役 * 渡辺 健太郎 * 監査役 * 塩月 燈子 * 監査役 * 堀内 雅生 * 監査役 * 沼田 功 事業内容 1. インターネットメディア事業 2. インターネット広告代理事業 3. 投資育成事業 主要取引銀行 * みずほ銀行 * 青山支店 * 三井住友銀行 * 渋谷支店 * 三菱東京UFJ銀行 * 表参道支店 関連会社 株式会社サイバーエージェントFX (金融サービス事業) 株式会社シーエーサーチ (サーチエンジンマーケティング事業) 株式会社アメーバブックス (出版関連サービス) 株式会社ウエディングパーク (結婚情報サイト) 株式会社インターナショナルスポーツマーケティング (スポーツコンテンツ事業) 株式会社サイバー・バズ (CGMに特化した広告代理事業) 株式会社サイバーエージェント・インベストメント (ベンチャーキャピタル事業) 株式会社フィナンシャルプラス (株価情報ソフト運営) 株式会社ストアファクトリー (ドロップシッピング関連事業) 株式会社アドプレイン (ゲーム内広告代理事業) 株式会社サイバーエージェントプラス (人材関連事業) 株式会社CAテクノロジー (SEO(検索エンジン最適化)事業) 株式会社シーエー・モバイル (携帯端末広告) 株式会社クラウンジュエル (男性向けアパレルオークション事業) 株式会社ECナビ (オンラインプロモーションサイト運営) 株式会社シーエー・エイチ (インターネット広告代理事業) cybozu.net株式会社 (ビジネスパーソン向けポータルサイト運営) 株式会社スーパースイーツ (スイーツSNS運営、スイーツEC事業) 株式会社ネットプライスドットコム (オンラインショッピングポータル) 株式会社ジークレスト (オンラインゲーム事業) 株式会社フラウディア・コミュニケーションズ (女性に特化した提案型メディアエージェンシー) 加盟団体 社団法人日本広告審査機構 会員 インターネット広告推進協議会 会員 広告業協同組合 会員 社団法人日本広告業協会 会員 【沿革】 1998年3月 インターネット関連の企画営業業務を目的として、東京都港区赤坂七丁目3番37号に、株式会社サイバーエージェントを資本金1,000万円をもって設立。 1998年7月 クリック保証型バナー広告ネットワーク「cyberclick!」の営業を開始。 1998年12月 クリック保証型電子メール広告ネットワーク「clickincome」(現melma!)の営業を開始。 1999年4月 本店の所在地を東京都港区北青山三丁目5番30号に移転。 1999年7月 大阪市北区に大阪支社を設置。 1999年8月 クリック保証型テキスト広告「cyberclick text」の営業を開始。 1999年11月 子会社として無料ホームページコミュニティ運営会社「株式会社フープス」を設立。 子会社としてオンラインショッピングポータル会社「株式会社ネットプライス」を設立。 2000年3月 東京証券取引所新興企業市場(マザーズ)に上場。 本店の所在地を東京都渋谷区道玄坂1丁目12番1号に移転。 2000年4月 携帯電話向けバナー広告サービス実験開始。 株式会社エイディエヌとの提携による合弁会社「株式会社サイバーエージェントコリア」設立。 メールマガジンポータルサイト「melma!」開始。 eビジネスのブランドマーケティング会社 「株式会社サイバーブランディング」設立。 2000年5月 携帯向け広告サービスを行う「株式会社シーエー・モバイル」設立。 2000年7月 株式会社ネットプライスと株式会社有線ブロードネットワークス共同でインターネットモールサービス 「ネットプライスモール」を開始。 オプトイン・メールサービス事業を行う「株式会社メールイン」設立。 2000年10月 有限会社ツボックスよりオンライン懸賞サイト「もらって得するつぼ★懸賞情報」を買収し、オンラインプロモーション事業へ参入。 2001年1月 「株式会社サイバーブランディング」を「株式会社サイブロ」へ商号変更すると共に、ブロードバンドコンテンツ及び関連事業へと事業変更。 2001年2月 アフィリエイトソリューション事業を行う「株式会社トラフィックゲート」を設立。 2001年7月 株式会社サイブロが音楽レーベル会社「インターレコーズ」を設立。 2001年8月 グローバルメディアオンライン株式会社に株式会社メールインを株式交換により譲渡。 2001年9月 楽天株式会社に株式会社フープスの株式を譲渡。 株式会社アクシブドットコムの株式を取得し、子会社化。オンラインプロモーション事業を強化する。 2001年10月 「cyberclick!」事業から撤退。 2001年11月 コンテンツ事業の強化のため、株式会社インターナショナルスポーツマーケティングの全株式を取得し、子会社化。 2001年11月 株式会社サイバーブレインズと業務提携、及び同社へ資本参加。 2002年1月 システムインテグレーション事業強化のため、ユミルリンク株式会社の株式を取得し、子会社化。 2002年2月 エンタテインメントコンテンツ事業を行う「株式会社ホワイネット」を設立。 2002年10月 メディア・コンテンツ事業の強化と効率化のため、子会社「株式会社サイブロ」と 「株式会社ホワイネット」を吸収合併。 2003年2月 子会社「株式会社インターレコーズ」を解散。 2003年5月 サーチエンジンマーケティング事業の「株式会社シーエーサーチ」設立。 2003年9月 金融サービス事業の「株式会社シーエー・キャピタル」設立。 2003年10月 子会社の株式会社シーエー・モバイルが中国北京に携帯電話コンテンツ提供会社 「北京思翼寰宇通訊科技有限公司」を設立。 2003年11月 子会社の株式会社シーエー・モバイルがiモード公式着信メロディサイト運営の 株式会社ケータイソリューションの株式を取得し、子会社化。 2003年12月 株式会社ジークレストの株式を取得、子会社化。オンラインゲーム事業に参入。 2004年1月 株式会社ネットエイジと共にソーシャルネットワークサイトを運営する 株式会社GOCOOを設立。 2004年2月 株式会社イー・ベントの全株式を取得し、子会社化。株式会社ウエディングパークと 名称変更をし、ウェディング情報提供サービスを展開。 2004年7月 女性向けECサイトを運営する株式会社ディーバの株式を取得、子会社化。 2004年8月 出版関連サービス事業の株式会社アメーバブックスを設立。 2004年8月 中国茶専門ECサイトを運営する株式会社トランスワークスの株式を取得、子会社化。 2004年8月 大阪支社の所在地を大阪府大阪市北区梅田三丁目3番20号に移転。 2005年7月 株式会社アイスタイルと共に女性に特化した提案型メディアエージェンシー 「株式会社フラウディア・コミュニケーションズ」を設立。 2005年7月 オークション事業の「株式会社クラウンジュエル」を設立。 2005年9月 アパレルショッピング事業の「株式会社ルークス」を設立。 2005年11月 ビジネスマン向けポータルサイトを運営する「cybozu.net株式会社」を設立。 2006年4月 CGMに特化した広告代理事業の「株式会社サイバー・バズ」を設立。 2006年4月 ベンチャーキャピタル事業の「株式会社サイバーエージェント・インベストメント」を設立。 2006年4月 株価情報ソフト運営の「株式会社フィナンシャルプラス」を設立。 2006年4月 博報堂及び博報堂DYメディアパートナーズと共にインターネット広告代理事業の「株式会社シーエー・エイチ」を設立。 2006年7月 ドロップシッピング関連事業の「株式会社ストアファクトリー」を設立。 2006年9月 ゲーム内広告代理事業の「株式会社アドプレイン」を設立。 2006年11月 スイーツSNS運営の「株式会社スーパースイーツ」を設立。 2007年4月 SEO(検索エンジン最適化)事業の「株式会社CAテクノロジー」を設立。